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福岡女子大学 <プライド>?<ユニーク>

100周年とその後に向けた将来構想

福岡女子大学 <プライド><ユニーク> 教育で一流の大学を目指す

 2023年に創立100周年を迎える福岡女子大学の教職員及び学生は、その後に向けた将来構想に基づき、「一流の教育、一流の教育研究環境を体現」するために、必要な愛校心と心構えである<プライド>を持ち、本学ならではの多くの<ユニーク>な試みを設定して、その実現と実行に取り組んでいます。
 福女大の始まりは、「ないものは創造しよう。言語化され得ていないものには、考え抜き、言葉を与えよう」のスピリットでした。この気概からプライドが生まれ、ユニークが作りだされています。大学の運営は、学生、教員、職員そして卒業生が4輪となって、共通のビジョンに向かって駆動しています。その標語は、“FWU on the Move”(駆動する?躍動する福女大)です。

公立大学法人福岡女子大学

理事長?学長向井 剛

沿革?歴史

  • 1. 公立初の女子高等教育機関「福岡県立女子専門学校」として1923年(大正12年)に創立
        (福岡の女性たちが高等教育の機会を求めたことが端緒となって設立に繋がった、稀有な歴史を有す)
  • 2. 大学の基本理念—「次代の女性リーダーを育成」
        (建学の歴史的背景を理念に反映)

国際性

  • 1. 全寮制
    • 教育の原点である「共に暮らし、共に学ぶ」を実現
    • 日本人学生は初年次1年間の全寮制、留学生は4年間の全寮制
    • 部屋毎に設定した「コミュニケーション?タイム」に行う言語活動
    • 毎月曜日の夕べ「ナデシコ?ナイト」に行う全員参加の寮教育活動
      (月曜日はアルバイトを禁止し、寮活動および仲間と協働する活動に集中)
    • 各ユニット(4人一部屋)に原則一人の留学生
      (寮滞在の学生のうち留学生が約30%。大学全体の留学生比率約14%※)※2019年度
  • 2. 海外留学?学内留学
    • 学生の約60%が卒業までに海外留学を経験
    • 学生の約90%が卒業までに海外留学または学内での国際体験(English Village合宿、国際サマープログラム、JD-Matesサポーター制度、他)を経験
    • 福岡女子大学の基金により学生の海外留学を支援
  • 3. 国際交流協定
    • 海外の32大学?学部と学術?学生交流協定を締結
    • 交換留学生短期留学プログラム”The World of Japanese Contemporary Culture Program(WJC)”を実施
      (日本のポップカルチャーを軸として、日本文化と社会を英語で学ぶプログラム)
  • 4.国際連携
    • ASEAN-EU域内大学コンソーシアム福岡(Consortium of ASEAN-EU-Fukuoka Universities (CASEUF))を主導し、ASEANと欧州の有力大学との教育?研究連携を促進

教 育

  • 1. 「福岡女子大学美術館」の設立
        (「環境はいま一人の教師」の言葉どおり、建物各所に美術作品を配置し、日常における志と感性の教育、精神文化の醸成と、アートマネジメント能力を備えた人材の育成に活用)
  • 2. 「感性」授業の導入
        (ロゴス中心の思考にアートと感性を取り入れ、文化的イノベーションを追求)
  • 3. 福女大精神文化の醸成
        (若者を対象としたノーベル賞受賞者による講演会、能楽?狂言鑑賞、弱者支援等の活動)
  • 4. 文理統合教育 —Diversity から教育の Innovation を導く
        (学部3学科の授業を教育主体の縦串とし、新たに100周年記念事業を設置する2つのセンター(「女性リーダーシップセンター」「国際フードスタディセンター」)を研究主体の横串として交差させ、文理統合教育を深化?推進する。学科を横断する副専攻プログラムの充実)
  • 5. 大学の運営?経営に学生の主体的意見を反映
        (大学の教職員委員会に学生が参加)
  • 6. 合意を交わす授業の目標と目的設定
        (初回に授業内容と方法に関し、学生と教員との徹底討論)
  • 7. 学修ポートフォリオによる振り返りと変容確認
        (学生の自己変化?成長状況を見える化)
  • 8. 学生主体による8カ国語の “Language cafe” を実施
        (留学希望者と帰国学生の活動の場の創出や語学に関心のある学生が参加。学生間の縦と横の絆を築く)
  • 9. 「クォーター制」を全教科で一斉スタート(2018年度より実施)
        (集中型の授業運営を可能にするとともに、海外留学等を容易にする)
  • 10. 学生の学内外自主的学修期間の確保(2022年新カリキュラムの導入)
        (自由な科目履修を可能にするべく、2年次第1?2クォーターには自由選択科目のみを置く。座学と体験的学修との相互作用をねらいとし、学生の自主的活動を促す)
  • 11. 海外高等学校との高大連携
        (ベトナム国家大学附属ハノイ外国語学校やタイ?トリアムウドムスクサ高等学校より毎年留学生を受け入れ)
  • 12. 言語(英語)教育の重視
        (「言葉は、伝達行為と文化的革新のツールである」の考えのもとに言語教育を重視。2022年度に始まる新カリキュラムでは、新プログラム “Academic & Career English (ACE)” を導入。2年次までに10単位を修得し、学術的エッセイ作成とプレゼンテーション技術を磨くとともに、自ら課題を決めるプロジェクト型のセルフ?ラーニング学修を行う。2?3?4年次生には専門教育との橋渡しを行う、必修の「上級英語」を開講)
  • 13. 「教育活動活性化提案事業」の展開
        (学生の教育活動を促進?活性化するために、ユニークな提案を募り展開する事業)
  • 14. 「UIマニュアル」の改訂と必携
        (学生と教職員の行動指針として、大学の基本理念等を記載した改訂版「UIマニュアル」を教職員と学生が必携)
  • 15. 地域課題探索型の長期学外学修教育の実施
        (過去に採択された「AP大学教育再生加速プログラム(文部科学省)」を活用した、学外学修教育の実施と更なる展開)
  • 16. 「女性トップリーダー育成研修」事業の刷新と展開
        (リカレント教育の一貫として、内閣府の交付金を受け、福岡県との共同事業でスタート。現在は福岡県の支援を受けて主催し、学生教育へ還元)
  • 17. 他大学との連携授業の展開と拡大
        (互いの強みを生かした連携大学とのジョイント授業(サマースクール等)の実施)
  • 18. 就職先分野の多様化と拡大につながるグローバル教育
        (従来の金融、情報通信、物流、大学院進学等に加え、国際性を重視する商社、運輸、ならびに外務省、内閣府等への就職の分野が拡大)

研 究

  • 1. 若手研究者の育成を目指す「女性研究者支援者制度」の導入?実施
  • 2. 科学研究費採択に向けた学内ピア?レヴュー体制の実施
  • 3. 新任教員、教授昇任教員、名誉教授等による学内外向け講演会及びポスターセッションの実施
        (アカデミック?コミュニティとして、学生と教職員同士の相互理解を図り、研究のコラボレーションを促すとともに、構成員の研究動向を地域社会と共有する)
  •   

施 設

  • 1. 2017(平成29)年度に全面改築完了
      (県産木材を多用した図書館は「森の図書館」と称される)
  • 2. 美術館?図書館等の大学施設を一般開放
  • 3. キャンパスの全面禁煙化(2018年4月に実施)

100周年記念事業(2023年)

2023年に迎える福岡女子大学100周年記念事業として下記の事業を行う。

  • 1. 「女性リーダーシップセンター」の設立(2022年4月)
        (ジェンダー間の格差問題を乗り越え、多様な価値観を持つ人々が各域、各界で活躍できる社会を作り出す気概と力を備えた女性リーダー育成の拠点づくり)
  • 2. 「国際フードスタディセンター」の設立(2022年4月)
        (地域に潜在する食と健康の今日的な問題を広く、深く探究し、その知見と解決策を地域のみならず、世界向けて発信する)
  • 3. 「福岡女子大学フィルハーモニーオーケストラ」の結成
        (福女大の伝統と気品に相応しいオーケストレーションを奏でる芸術団体の組織づくり)

教育?研究及び事務組織

  • 1. 教職協働の実施体制を確立
        (各部署をセンター化し、教員と職員が協力?協働のスピリットをもって、大学運営にあたる組織化を実現)
  • 2. 教育組織と研究組織を別組織とし、教育活動を機動的かつ柔軟に運用できるよう組織化
  • 3. 大学が自主的に雇うプロパー職員を増やし、専門的知見を有す職員を育成
  • 4. 教職員の働く意欲を促す評価法の導入
  • 5. 各種会議の効率的運営
        (短時間集中審議。議事録の即時確定等)
  • 6. 女性教職員の拡充
        (2022年4月の時点で、教員90名中、女性教員は43名(48%)であるが、役職者(拡大役員会)に女性が占める割合は33%(12名中4名)に留まる。2025年度までに50%にすることを目標とする。)